東京ガス都市生活研究所は、2024年１月16日、『生活定点観測レポート2023』を発行しました。この調査は一都三県に暮らす人々の生活・意識・行動の現状およびその変化を把握するために、1990年から3年ごとに実施されています。

本調査結果から食に関連する項目について、コロナ前後に注目して紹介します。

コロナ禍で増えた「毎日家で食事を取る」割合、高い状態が継続
「平日の夕食を毎日家で食べる」人は、1990年から2017年まで50％台後半でしたが、コロナ禍の2020年は69.3%と大きく増加し、2023年も67.4%とほぼ同じ割合でした。

コロナ禍で減少した「家族での外食」の割合、横ばいで推移
「家族そろって月１回以上外食する」割合は1990年の45.3％から2017年には54.8％まで増加しましたが、コロナ禍の2020年は48.8％と減少し、2023年も48.6％と横ばいでした。

毎日夕食を作る割合は減少
一方、1993年には65.6%だった「週7日夕食を作る」割合は、2017年には49.8％まで減少しました。2020年調査では53.0％とやや増加しましたが、2023年調査では過去最低の47.3％でした。

コロナ禍での「家で食事をとる」生活は、2023年調査でも継続していた一方、「毎日夕食を作る」割合はコロナ前からの減少傾向が再び現れるなど、コロナを経て「変化が定着した部分」もあれば、「変化が定着しなかったように思われる部分」もあるようです。

（新津尚子）